どの程度の抗体価があれば、麻疹などの感染を防ぐことができるかを明確にしたデータはありません。抗体価の測定によって、感染の既往は確認できますが、防御抗体が十分であるかの確認はできません。そのため、担当医は「一つの検査法で得られた抗体価はあくまでも一つの目安とする」として判断するしかありません。従って、学会のガイドラインを参考にして、「ワクチン接種が必要な抗体価」を設定するしかないと思われます。

麻疹の抗体検査にはEIA法(enzyme immunoassay: 酵素免疫測定法)、PA法(particle agglutination: ゼラチン粒子凝集法) 、HI法(hemagglutination inhibition: 赤血球凝集抑制反応) 、NT法(neutralization test：中和法)などが用いられています。麻疹のHI法はワクチン世代の年長児や成人では感度不足となるため避けられています¹⁾。NT法が基本となるのですが手技が煩雑のため、近年はPA法が代わって実施されています¹⁾。ELISA法は免疫の有無は判定できますが感染予防可能な免疫の評価には適さないとされています¹⁾。しかし、実際には利用されているのが現状です。

抗体価とワクチンの接種についての情報を提示しているガイドラインには、「造血細胞移植ガイドラインー予防接種」¹⁾ と「日本環境感染学会. 院内感染対策としてのワクチンガイドライン」²⁾ があります。前者は患者に対して、後者は医療従事者に対しての抗体価が提示されています。一般に、医療従事者に対しては患者よりも厳しく抗体価が設定されます。というのは、医療従事者が発症すると、多くの患者に曝露させる可能性があるからです。

これらのガイドラインを参考にすると、患者についてはPA法では 128～256以上があれば、麻疹ワクチンの接種は必要なくなります¹⁾。医療従事者では厳しくなり256以上となります²⁾。EIA法では患者は8以上¹⁾、医療従事者は16以上²⁾ ということになります。職員ワクチン接種と患者ワクチン接種では、参考にすべき抗体価が異なることに留意ください。